フェデラル エクスプレス コーポレーション（以下、フェデックス）は、アジア太平洋地域の900名以上の従業員が主体となり、支援を必要とする人々に向けて約2,500kgの物資を収集し、アジア太平洋地域全体で15以上の慈善団体に寄付を行い、各地域社会への貢献に取り組みました。
日本では、130名以上の従業員が、特に年末年始に食料不安に直面する人々を支援する目的で、従業員の自宅からインスタントラーメン、レトルト食品、缶詰、お菓子、茶葉、コーヒー、調味料など、合計550点以上（182kg以上）の食品を集め、特定非営利活動法人セカンドハーベスト・ジャパンへ寄付しました。また、認定特定非営利活動法人ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパンに対しても、小型家電製品や文房具183点（34kg以上）を持ち寄って寄付しました。それらは東京都内の母子支援施設で暮らす女性や子どもたちの生活環境を改善するために使用されました。
今回の寄付活動は、地域社会にとって重要な役割を果たしている非営利団体を支援するとともに、フェデックスの従業員が自らの行動によるインパクトを実感できるよう、2025年10月から12月31日に世界各地で実施されたFedEx Cares Purple Tote Campaignの一環です。日本をはじめ、オーストラリア、中国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナムを含む10の国と地域で従業員が取り組みに参加し、寄付品は思いやりといたわりを象徴するFedEx Cares（フェデックス・ケアズ）の紫のトートバッグに入れて届けられました。
フェデックスのアジア太平洋地域社長、サリル・チャリは次のように述べています。
「より良い地域社会を築くためには、積極的にアクションを起こすことが不可欠です。FedEx Cares Purple Tote Campaignは、力を合わせて他者を支援することで成し遂げられることとは何かを示してくれます。『お互いへの思いやり』そして『地域社会への貢献』という、フェデックスのコアバリューを体現する従業員を誇りに思います。これらの価値観こそが、地域全体に前向きな変化を生み出すフェデックスの取り組みの根幹です。」
日本におけるフェデックスの代表者、マネージング ディレクターの久保田 圭は、次のように述べています。
「当社の従業員が暮らし働く地域社会の課題を見出し、Purple Tote Campaignを通じて積極的に行動を起こしたことを誇りに思います。寄付した食品や日用品は多くの方々への実質的な支援と希望をもたらしました。我々は共に、他者に奉仕し支援するという各国のフェデックス共通の決意を新たにします。」
本取り組みは、フェデックスが世界中で推進する地域社会貢献プログラムであるFedEx Caresの一環であり、フェデックスの従業員は世界各地で年間を通じてボランティア活動やさまざまな社会貢献活動に参加しています。フェデックスは2025年度に世界全体で5,550万米ドルを非営利活動に寄付し、81,000時間以上のボランティア活動を実施しました。また、災害時には独自のグローバルネットワークを活用し、迅速かつ確実に緊急支援物資を届けています。詳細は、こちら（英文）をご覧ください。